まず結論：保存されうる個人情報は「識別に使えるか」で整理する

VPN提供者が「私について保存している個人情報」は一つに定まりませんが、一般には次のようなカテゴリに分けて考えると把握しやすくなります。ポイントは、単に通信データがあるかどうかではなく、そのデータがあなたを特定・追跡できる形で保持されているか、という観点です。

仕組み：VPN接続は“接続の事実”と“技術的な記録”を生みやすい

VPNは、あなたの端末から送られる通信をトンネル化して別の経路で送る仕組みです。このため提供者側には、少なくとも運用上のログ（技術的な記録）が発生しやすくなります。具体的には、以下のような情報が「保存されうる」対象になります。

  • アカウント関連の情報：登録時に入力した氏名やメールアドレスなど、識別に結び付く情報。
  • 支払い関連の情報：課金の手段に関する情報（例：請求に必要な記録）。※支払い事業者側にあるデータと、VPN提供者側にあるデータは分かれる場合があります。
  • 利用・接続の記録（利用ログ）：いつ接続したか、どのサービスにアクセスしたかのように、利用状況を示しうる記録。
  • 技術ログ（障害対応や運用のため）：接続の確立、エラー、割り当てられた接続情報など、トラブル対応や品質維持に使う記録。
  • 端末や環境に関する情報：アプリ利用時の情報、ブラウザ/端末の識別子に相当するものが含まれることがあります。

ここで注意したいのは、保存しているといっても「すべての内容（たとえば閲覧したサイトの全文）」を必ず保存する、という意味ではない点です。保存される粒度や期間は提供者の方針と運用で変わります。

制限と例外：保存範囲は一律ではなく、状況で増減する

VPN提供者が“どの情報を、どれくらいの期間、どの目的で”扱うかは会社ごとに異なります。また、一般に次のような制約や例外で、実際の運用が方針とズレる可能性があります。

  • ログ保持期間：短く設定されていても、障害調査や不正対応のために一定期間保持される場合があります。
  • 法的・安全上の対応：一般論として、要請や調査に対応する必要があるときは、保存や提供が発生しうる余地があります。
  • サポート対応：問い合わせに関連する情報が、個別対応のために一時的に増えることがあります。
  • 技術要件：ネットワーク運用や不具合解析のため、最低限の記録が残ることがあります。

つまり「保存される/されない」を単純に二分できず、保存の目的・期間・粒度で現実が決まります。

関連概念：個人情報かどうかは“識別可能性”が鍵

同じデータでも、提供者の運用や組み合わせ方によっては「個人情報に当たる」かが変わり得ます。一般には、次の考え方が目安になります。

  • 識別に使えるか：単体では特定できない情報でも、他の情報と結び付けるとあなたを識別できるなら、個人情報として扱われる可能性があります。