結論：見える可能性は「条件次第」

あなたの雇用主が、あなたの携帯で行ったGoogle検索を見られるかどうかは一律に決まりません。見える可能性は、(1)会社があなたの端末をどこまで管理しているか、(2)検索の通信がどの経路で処理されるか、(3)会社がアクセスし得るログやアカウント情報の範囲、で変わります。

一般論としては、個人のスマホで個人として使っている場合でも、雇用主が自動的に全検索語を覗けるとは限りません。ただし、会社の管理下にある端末や、会社のネットワーク・プロキシを経由する状況があると、雇用主側が関連情報を把握する機会が増えます。

どういうときに「見える可能性」が上がるのか

検索内容に関連して、雇用主が把握し得る経路はいくつかあります。

まず、会社が支給したスマホ、あるいは会社のMDM（端末管理）などで管理されているスマホです。この場合、端末の利用状況やアプリの挙動、ネットワーク通信の扱いが管理・記録されることがあります。結果として、検索に至る操作や、少なくとも通信の発生に関する情報が会社側に残る可能性は上がります。

次に、企業のWi‑Fiや社内ネットワーク、会社が用意したゲートウェイ（プロキシやフィルタ等）を経由していると、通信の途中で扱われる情報の範囲が変わります。通信がどのように中継・記録されるかは環境ごとに異なるため、「必ず見える／必ず見えない」とは言い切れませんが、可能性は現実的になります。

さらに、職務でGoogle Workspaceなどの会社アカウントを使っている、または会社が関連サービスに連携している場合は、アカウントに紐づく情報の扱いが問題になります。検索が直接的に保存・共有されるのか、別のログが関係するのかは組織の運用次第ですが、関連データが見える形で蓄積され得ます。