結論：一律に「追跡できる／できない」は言えません

警察がVPN利用者を追跡できるかどうかは、ケースごとに異なります。VPNは主に通信内容の秘匿に役立ちますが、捜査で重要になるのは「通信の中身」だけではありません。接続の記録や、利用者の周辺情報、インターネット上に現れる痕跡の組み合わせによって、特定につながる可能性が変わります。

仕組みの基本：VPNは“中身”を守るため、万能ではない

一般的にVPNは、端末からVPNサーバまでの通信を暗号化し、通信内容が第三者に読み取られにくくなるようにします。そのため、外部の観測者がネット上の通信を見ても、何を送受信しているかまで常に把握できるとは限りません。

ただし、VPNを使っても、通信がどのように“接続されたか”に関する情報まで完全に消えるとは限りません。例えば、接続先に関する情報、通信が行われた時刻帯、利用者の側で追加的に発生する情報など、状況によって手がかりが残り得ます。結果として、VPNは「追跡対策の一部」にはなりますが、「完全な匿名化」を自動的に保証する仕組みではありません。

何が効いてくる？追跡・特定は“手がかり”の種類で決まる

警察の捜査で重要になり得るのは、VPNそのものの技術だけでなく、次のような要素です。

  • 端末側や利用経路で生じる痕跡（ログイン時の情報、アプリやブラウザの挙動、閲覧や送信の取り扱いなど）
  • VPNサービスに関連して残り得る接続情報や、第三者が観測できる通信の特徴
  • 事件の性質や、捜査で集められる範囲（何を照合できるか）
  • 利用時の運用（同一アカウントの使い回し、端末設定、個人情報の扱いなど）

つまり、「VPNだから絶対に無理／必ず可能」といった単純な結論は成立しにくく、集まる情報の種類と量、そして照合の可否が左右します。